貢献度に見合った処遇の実現をしたい」 これはいつの時代も、すべての企業に共通する人事制度の本的な考え方です。
戦後のわが国の人事制度の変遷を見ると、年功給、職能給、成果主義、そして役割給と時代によって人事制度のトレンドは変化していますが、社員の貢献を適切に評価し、その頑張りが報われるようにしようという経営者の想いが変わることはありません。
近年は総額人件費管理の必要性などから役割給を導入する企業が増加していますが、どのような人事制度が自社に適合し、狙うべき成果を実現できるかはその企業の業種や規模、組織風土、そしてトップの考え方によっても大きく変わります。
そのため人事制度改革を進める際にはまず新人事制度で狙うべきゴールを設定した上で、そのコンセプトを明確化することから始めることが重要です。
人事制度は企業経営において重要な黒子としての役割を果たします。
正しい制度導入と運用を行えば、それは社員のやる気を高め、企業業績の向上に繋がる一方、間違った制度導入を行った場合には社員のやる気を大きく下げ、離職の原因にもなってしまいます。
日月総合研究所の人事制度改革コンサルティングでは、経営者自身の考えを積極的に織り込み、企業の組織力向上と発展に向けた制度設計をサポートします。